結婚式の自由、を追求するプラコレ。ブランドロゴをはじめとするサービスデザインを進化、リブランディングを発表。
冒険法人プラコレは2015年11月2日に創業し、2015年12月より「PLACOLE WEDDING」をスタート、ブライダル業界で初めて「チャット相談サービス」を開始し、現在では全国でサービスを展開。従来の結婚式場を検索するサービスとは一線を画し、新しい形「チャットコミュニケーショメディア」として、SNSや口コミを中心に広まり2020年2月現在では、会員登録数が12万組を突破しました。具体的には、カップルは式場検索ではなく、ウェディング診断からスタート。その診断結果をAIが分析し情報を配信、それに対するカップルの反応やアクションを学習し、配信する情報を最適化します。また、AIでは解決できないお悩みは、全国在住のご当地アドバイザーや、1811名の結婚式場に所属をするウェディングプランナーに、直接チャットで質問や相談をすることが可能です。
[PLACOLE(プラコレ )]
https://pla-cole.wedding/
[ウェディング診断]
https://pla-cole.wedding/questions
チャットひとつで全ての悩みが解決できる
「PLACOLE(プラコレ)」は、ご利用者様の50％が他媒体を利用せずプラコレのみで完結、また、NPS調査でも70%以上のユーザーが友人に勧めたい、と回答いただきました。運営者も驚くほど、ユーザー様から毎日たくさんの"ありがとう"の声を頂けるサービスになりました。2020年2月現在、月間2500組以上のカップルが新規会員登録、合計1811名以上のウェディングプランナーが登録し、掲載施設数は1782施設を越え、ブライダル業界初のチャットコミュニケーションメディアとして、独自の立ち位置を確立しています。
リブランディングする理由
ここ数年でウェディング業界全体のトレンドやユーザー層も大きく変わってきました。我々も、これからのブライダル市場を牽引していけるようなサービスブランドを目指すべく、サービス提供開始から慣れ親しんだサービスロゴとキャッチコピーを含め、サイトリニューアルを行いました。
そんな中、サービス提供開始当初からプラコレのサービスカラーであるモノトーンのトンマナは使用は継続。"価値観が多様化する時代に、"それぞれカップルの色に染まりたい"という理由で、色を使わない白と黒を基調にしたサービスカラーを精選しております。
冒険法人プラコレでは「自由な未来をつくる」ことを企業理念、「自由な結婚式をつくる人を増やす」ことをサービス理念として掲げており、自由＝選択肢の多いと定義し、多くの人々に結婚式の選択肢を与えたいと考えております。
近年、ブライダル業界は従来の結婚式だけでなく、結婚式の多様化が進んでおります。世の中の価値観が多様化する中で、結婚式も「こうでなければならない」というルールに縛られるカップルが減少し、結婚式における自由な演出や、空間づくりはもちろん、結婚式場というハコに留まらず、おふたりの好きな場所で、したいことをする結婚式が増加傾向にあります。
また現在、国内挙式のみならず、海外での挙式件数は全体婚礼件数の11.3％のシェアを占めており、逆に「インバウンドウェディング」と呼ばれる中国、台湾などの外国人の日本国内リゾートでの結婚式は 2008年より約30倍になったとも言われております。他にも、近年耳にすることが増えた、LGBTQカップルの為のウェディング、結婚式を挙げていない両親の為の結婚式、再婚同士の結婚式、ソロウェディングなど、多様な結婚式が増加しているのが現状です。
今回のロゴ変更の背景には、年齢、国籍、性別、問わず、すべての方へ"結婚式"という魔法をかけたいという思いが込められています。
結婚式は人生に魔法をかける「世界にひとつの魔法、いっぱい届く」
これまで、PLACOLEWEDDING(プラコレウェディング)に運営する5年間でも、結婚式実施率の低下を肌で感じております。
「結婚式は、人生に魔法をかける」
結婚式やウェディングドレスを着ることは、それぞれの人生を幸福にする魔法の力があると私たちは信じています。これから花嫁さまになる女の子も、独身女性、男性、おばあちゃんでも、全ての方が結婚式やウェディングドレスをもっと身近に、そしてひとりでも多くの人々が、結婚式の魔法にかかって欲しいという思いでリブランディングいたしました。
日本から結婚式という素晴らしい文化、そして、エンターテイメントを減らしてはいけません。挙げたい結婚式が見つからない為に「なし婚」を選択するカップルが増加しています。それは、一般的にイメージされる結婚式以外にもたくさんの自由な結婚式がある事を伝えきれていない、情報発信するメディアにも原因があると考えます。多様化時代に「なし婚層」を減らすためには、一人一人の価値観に寄り添い最適化された情報が届くメディアが必要なのです。